大阪発達総合療育センター|リハビリテーション部

リハビリテーション部

リハビリテーション部は、理学療法科、作業療法科、言語聴覚療法科、教育研修科からなり、ボバースコンセプトに基づいて、子どもの様子を理解し、ひとりひとりに合った治療支援を行なっています。
その手段は、子どもにあった的確なハンドリングと、正常発達の知識をもって、本人が主人公になる活動場面を工夫することにあります。

リハビリテーションを
受けられている方へのご案内

基本方針

リハビリテーション部では、早期治療から長期フォローまで、ボバース・コンセプトに基づく神経生理学と発達学との融合させた質の高い治療を提供すべく、現場主義でのセラピストの育成に力を注いでいます。

特徴

常に挑戦する個別治療の実践 ―
科学が発達して今では、ＤＮＡ染色体の元素まで特定できる時代になっていますが、脳の損傷から脳性まひなどの障害が起こることに対する解決策の全てが判明しているわけではありません。ただ、ボバースコンセプトに基づく治療体系が創始された時代は、脳障害は治らないとされていましたが、今は、脳の可塑性（かそせい：変化する可能性）や臨界期（りんかいき：適切な学習を行うべき時期）に関する研究も進み、早期治療の有効性が解明される時代となっています。そして、子ども一人ひとりが、それぞれ個別の課題解決を求められますから、私たちは、脳の障害をよく理解し、科学的根拠を確認しながらも、脳障害の修復や発達の可能性が最も高い乳幼児期に、子どもたちの障害の軽減と、将来の自立にむけた運動をできる限り身につけておけるように考えます。たとえば、目の機能の臨界期は、４－８ヶ月といわれています。物を認識したり、自己身体と空間の関係を理解したりといった、子どもたちの視知覚（見て理解する力の発達）には、この時期の運動経験が深くかかわっています。生活体験も含めて早期から見る力を育てる配慮が重要と考えています。運動経験は、視知覚だけでなく口腔運動や手先の器用さなど、様々な生活機能や認知機能の基盤になっているのです。乳幼児期における脳の発達から、子どもの将来の可能性を信じ、未来を担う子どもたちを育てていくために、一人ひとりに必要なことを考え、お母様やご家族とともに、常に挑戦しつづけたいと思っています。

家庭療育（日常実現できる具体的プログラムを提案）―
脳障害への治療は、セラピストが行うだけではありません。脳は環境の影響を受け２４時間発達し続けます。子どもたちがすごす生活環境を少しでも子どもたちの可能性を開く環境にしてあげること。たとえば、お母さんの抱き方や、多くの時間をすごす布団やマット、椅子、そしてオムツの替え方やお風呂の入れ方など、日々の育児方法を一緒に考え、それが、発達の支援となるようにします。子どもたちに適切な運動経験を提供し、少しの介助を行うことや器具、環境の工夫によって、潜在する能力を生活場面で十分引き出し、積み重ねます。子どもたちにとって最も重要な環境であるご家族との相互作用によって日々成長する喜びを、お互い感じあい、楽しく、有意義な子ども時代であるようにお手伝いします。そこで培われた親子関係、ご家族との関係性を基盤に、保育所や幼稚園、小学校へと進学される際、ご家族が自信をもって子どもたちを街に送り出せるようお手伝いしたいと考えます。他者の援助を受け入れたり、自立の準備したりするための具体的な方法や、心の発達が家庭で養われます。この大切な時期の子育てをご一緒に楽しみましょう。

潜在能力を理解し引き出す高度のハンドリング技術
脳は、感覚と運動の情報処理過程を積み重ねることによって発達します。脳障害で運動発達の遅れた子どもたちは、次の発達に必要な感覚情報も不足します。ボバースコンセプトに基づく治療では、子どもが難しい運動を補うハンドリング（援助技術）によって、子どもに不足しがちな感覚運動経験を家庭療育で積み重ね、年齢に応じた運動学習を促します。その技術は「正常姿勢制御機構」（人の脳と身体の運動の仕組み）を熟知し「正常発達知識を治療的に応用する」（子どもの正常発達の仕組みを分析整理して治療に組み入れる）ということを背景として、子どもたちに必要な運動を引き出す技術です。赤ちゃんは、なぜ勝手に座ったり立ったりできるようになるのでしょう。健常児の運動発達のメカニズムを分析し、効果的に運動を成功できるように援助します。子どもたちは、常に新しい課題に取り組もうとします。そのとき、子どもたちが成功体験を積み重ねることができ、新しい機能を獲得できるように私たちは、常に最高の技術を提供できるよう努めます。

問題解決型チームアプローチによる多角的支援
子どもたちは成長・発達すると、新しい生活上の課題が出てきます。年齢とともに、子どもたちの運動学習の動機や習得方法は、変わっていきます。3歳までは自律反応（無意識的な運動）が変化するよう治療を行いますが、子どもの意思がはっきりしてからは、子ども自身の随意運動が成功するように援助し、子どもが自ら工夫し、生活場面で成功できるように機能獲得計画を立てます。学童期以降は、学校生活での適応や自立することが多くなるように必要な運動学習を援助していきます。着替え、入浴、トイレット動作といった生活活動は、年々介助量が多くなりがちです。ただ例えば、リハ経験のある10歳を過ぎた子どもたちには、小さい時からリハビリテーションを受けて積み重ねてきた過去の運動の感覚を再認識し、目的となるＡＤＬ動作習得のために自分の身体を「うまくつかう」ことを学習してもらいます。そして、本人はもちろん、直接介助にあたるご家族、看護師・保育士・介護福祉士といった専門職、学校の先生、福祉現場の方々など、多くのとりまくチームでのアプローチが必要です。みんなで、子どもたちの将来にむけて取り組めるような体制を構築していきたいと考えています。その糸口として、療育多職種講習会などを企画し開催しています。